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ESG

ＥＳＧ経営

地域貢献活動

株式会社ノーブルホームは本社機能を水戸市におく、茨城の企業です。
私たちを支えて下さる地域の皆様への恩返しの一環として、弊社では青少年育成を通した地域貢献活動に力を入れています。

  • ノーブルホームカップ

    2005年より自社主催で学童軟式野球大会を開催。野球を通した子どもたちの健全な成長と地域の発展を応援しています。野球を通して体力の向上、心身ともに健全な人間づくりを目指しています。エリアの枠を超えた予選トーナメントの実施により、茨城県下の学童交流や親睦を図ります。ホームラン競争やスピードガンチャレンジなどのイベントの開催等、試合への出場以外にも子どもたちの活躍の場を創出します。

  • ノーブルホームスタジアム水戸

    高校野球全国大会（甲子園）の※城県予選大会をはじめとした各種野球大会や、さまざまなイペントが年間を過して行われています。ノーブルホームカップの決勝大会も行われ、子どもたちのあこがれの地となっています。 2018年に水戸市民球場のネーミングライツを取得し、「ノーブルホームスタジアム水戸」と改称しました。2022年日本野球要地・名所「150選」に選定。

  • 地域感謝祭

    ノーブルホームでは、日々お世話になっているオーナー様や地域の皆様への”恩返し”の想いを込め、「地域感謝祭」を開催。屋台やゲームコーナー・インテリア数密などを設け、地域の皆様とのコミュニケーションの場として、より多くの方々と交流を深めることを目的としています。

地域プロスポーツチームのスポンサー

  • 茨城アストロプラネッツ
    (野球BCリーグ)

  • 水戸ホーリーホック
    (サッカーJ2リーグ)

  • 宇都宮ブレックス
    (バスケットボールBリーグ)

  • 栃木ゴールデンブレーブス
    (野球BCリーグ)

  • ノーブルホーム presents Lady go!いばらき 〜明日へのステップ〜（ダイバーシティ推進）

    2020年4月より、茨城放送で短ラジオ番組を提供しています。SDGsな開発目標を見据え、現代の女性を取り巻くさまざまな課題にフォーカスし、女性がいきいき働ける社会について考えていく番組です。県内外の専門家や茨城県で女性が活躍する企業をゲストに迎えながら働く女性の未来について一緒に考えます。

  • ノーブルキッズ

    エコをテーマに親子で参加出来る様々な体験イベントを企画。茨城県常陸大宮市に自社で購入した 森林 「ノーブルフォレスト」 を所有し、子どもたちや協力会社と植樹活動を行いながら、環境保護や森づくりを行っています。楽しみながら郷土愛を育み自然の大切さを学ぶ事を目的としています。

自治体と連携した街づくり

ひたちなか市と「包括連携協定」を締結。
市とノーブルホームが協力・連携して街づくりを推進していきます。

  • ひたちなか市包括連携協定

    2022年12月に包括速携協定を締結。 7つの項目に対し市と連携しながら街づくりを行っていきます。

  • 常隆大宮市との街づくり協定

    常隆大宮市と「官民連携による常陸大宮駅周辺地区の街づくり・宅地分護開発に係る基本協定」を締結し、主に宅地分譲開発において、市とノーブルホームが協力・連携して街づくりを推進していきます。

働きやすい環境づくり

人材育成や多様性を重視。
スタッフが実力を発揮しやすい環境整備と社内体制の構築を推進しています。

  • スキルアップ支援

    適材適所の人材配置、個人の希望や適正、能力に応じて様々な業務に挑戦できるようジョブローテーションの仕組みを設け、個々のキャリアアップや生産性の向上に努めています。福利厚生の充 実や業法上求められる有資格者の増員を図るため、建築士、建築施工管理技士、宅地建物取引士などの資格取得にあたっての支援制度を設 けています。

  • グループガバナンス

    ノーブルホームでは、グループガバナンスの向上に焦点を置いており、その一環として経営の健全性、透明性、効率性を向上させる取り組みを積極的に展開しています。さらに、内部統制とリスク管理体制の整備も着実に進め、組織全体の健全な運営を確保しています。

  • 教育大工育成、技能実習生の受け入れ

    少子高齢化に伴う働き手の不足、大工などの職人不足という建設業界の将来の課題を見据え、建設の担い手育成として、ノーブルテックでの社員大工の育成や外国技能実習生の受け入れを行っています。

  • ノーブルカレッジ

    住宅業界の先駆けとなる会社を目指す「日本の“暮らし方”を変える」という経営理念の実現に向けて自ら考え・行動できる人材になってほしいという想いのもと、社員が学ぶための研修カリキュラムを設けています。

  • 海外CADセンター

    海外CADセンターを設立し、専属チームにて制度法改正を始めとした複雑化する作図業務を海外委託。 社内の業務量軽減を行い、技術開発などのコア業務に努める環境づくりに貢献します。