二世帯住宅の相場｜タイプ別3つの費用目安

二世帯住宅の建築費用は、どのタイプを選ぶかによって大きく変わります。

 

二世帯住宅は「完全同居型」「部分共有型」「完全分離型」の3タイプに分けられ、それぞれの費用相場は次のとおりです。

 

タイプ	費用目安
完全同居型	約2,000万～3,000万円台
部分共有型	約2,500万～4,000万円台
完全分離型	約3,000万～5,000万円台

間取りの考え方や仕様・設備などによっても費用は変動します。詳しくは、以下の記事も参考にしてください。

 

ここからは、それぞれの間取りタイプの特徴を見ていきましょう。

 

完全同居型の相場

完全同居型の二世帯住宅は、3タイプのなかで最も建築費を抑えやすいタイプです。

 

一般的な建築費の相場は「約2,000万～3,000万円前後」とされ、延床面積は40坪前後になるケースが多く見られます。

 

キッチンや浴室、リビングなどの水回り設備を世帯で共有するため、建築費や設備費を抑えやすくなります。

 

結果的に、建築費だけでなく将来の固定資産税や光熱費の負担も軽減しやすくなるのも特徴です。

 

部分共有型の相場

部分共有型は、費用と生活の距離感のバランスを取りやすいタイプです。

 

建築費の相場は「約2,500万～4,000万円前後」とされ、延床面積は40～50坪前後になるケースが多く見られます。

 

玄関や浴室など一部の設備は共有することが多いものの、キッチンやリビングは世帯ごとに設けるケースも多いのが特徴です。

 

その結果、設備費や工事費が増え、建築費全体も高くなる傾向があります。

 

完全分離型の相場

完全分離型は、二世帯住宅のなかで最もプライバシーを確保しやすいタイプです。

 

建築費の相場は「約3,000万～5,000万円前後」とされ、延床面積は50～60坪前後になるケースが多く見られます。

 

玄関・キッチン・浴室などの設備をすべて世帯ごとに設けるため、実質的には1つの建物に2つの住宅をつくるような構造になります。

 

その結果、設備数や工事内容が増え、建築費全体は高くなる傾向があります。

 

二世帯住宅の相場（土地あり）｜延床面積別3つの費用目安

次に、土地がある場合の二世帯住宅について、延床面積40坪・50坪・60坪前後の建築費の相場や特徴について解説します。

 

以下では、弊社ノーブルホームのこれまで施工した事例から見た建築費の目安をまとめました。（2023年～2026年3月までの実績より参照）

延床面積	建築費の目安
40坪前後	約2,700万～3,900万円
50坪前後	約3,000万～4,900万円
60坪前後	約4,000万～6,200万円

※坪単価：約52万～78万円/坪

 

延床面積40坪前後の相場

ノーブルホームの施工実績を参考にすると、延床面積40坪前後の二世帯住宅の建築費は「約2,700万～3,900万円前後」が目安です。

 

延床面積40坪前後の二世帯住宅は、土地がある場合は比較的費用を抑えやすい規模です。建物の規模がコンパクトなため、建築費や設備費を抑えやすい特徴があります。

 

親世帯と子世帯でリビングを共有し、寝室のみを分ける間取りであれば、40坪程度でも生活空間を確保できます。

 

上下階で世帯を分ける間取りを採用することで、限られた面積でも二世帯住宅として成立させることが可能です。

 

40坪前後は費用面では魅力的ですが、玄関や水回りをすべて分ける完全分離型の場合はスペースが不足することがあります。そのため、共有スペースの設計が重要なポイントです。

 

延床面積50坪前後の相場

ノーブルホームの施工実績を参考にすると、延床面積50坪前後の二世帯住宅の建築費は「約3,000万～4,900万円前後」が目安です。

 

延床面積50坪前後は、二世帯住宅で多く採用される面積帯です。世帯ごとの生活空間を確保しながらも建築費を抑えやすく、費用と居住性のバランスを取りやすい規模といえます。

 

例えば、1階に親世帯、2階に子世帯のリビングを配置し、玄関のみ共有する間取りであれば、50坪程度でも生活動線を分けた住まいを実現できます。

 

また、収納スペースや個室数にも余裕を持たせやすく、将来的な生活変化にも対応しやすくなります。

 

50坪前後は、二世帯住宅の計画で採用されることが多い面積帯です。費用と住みやすさのバランスを取りながら間取りを検討しやすい点が特徴といえるでしょう。

 

延床面積60坪前後の相場

ノーブルホームの施工実績を参考にすると、延床面積60坪前後の二世帯住宅の建築費は「約4,000万～6,200万円前後」が目安です。

 

延床面積60坪前後になると、完全分離型の二世帯住宅を計画しやすくなります。玄関・キッチン・浴室などの設備を世帯ごとに設ける場合でも、十分な生活空間を確保できるでしょう。

 

60坪前後になると世帯ごとのプライバシーを確保しやすく、収納や個室数にも余裕を持たせやすくなります。一方で、建築費に加えて固定資産税や光熱費などの維持費が増える傾向があります。

 

住宅の広さを決める際は、初期費用だけでなく将来の維持費も含めて資金計画を立てることが大切です。

 

二世帯住宅の相場｜土地なしの場合の総額目安

土地を所有していない場合、二世帯住宅の総額は「建築費＋土地購入費」で考える必要があります。

 

特に、土地価格はエリアによって大きく異なるため、建物価格だけでなく土地相場も含めて資金計画を立てることが重要です。

 

国土交通省の地価公示を基にした令和7年度の茨城県内の住宅地平均価格から、一般的な住宅用地として想定される土地面積ごとの費用の目安は、以下のとおりです。

 

市区	住宅地平均価格（円/㎡）	土地40坪（約132㎡）	土地50坪（約165㎡）	土地60坪（約198㎡）
水戸市	39,600	約523万円	約653万円	約784万円
ひたちなか市	32,000	約422万円	約528万円	約634万円
つくば市	70,200	約927万円	約1,158万円	約1,390万円
守谷市	122,100	約1,611万円	約2,015万円	約2,417万円
土浦市	30,400	約401万円	約502万円	約602万円
牛久市	42,500	約561万円	約701万円	約842万円

上表の「坪数別の土地費用の目安」は、住宅地の平均価格(円/㎡)×想定面積(㎡)で単純計算した概算です。

 

実際の土地購入総額には、仲介手数料、登記費用、印紙税、固定資産税等精算金、造成・上下水引込等の費用が別途かかる場合があります。
参照：国土交通省「令和７年地価公示結果(茨城県内)の概要について

 

この土地価格に、先述した二世帯住宅の建築費（約2,700万～6,200万円前後）を加えた金額が総額の目安になります。

 

二世帯住宅を土地なしで計画する場合は、建築費だけでなく土地価格の地域差まで含めて総額を検討することが重要です。

 

二世帯住宅の相場を踏まえて費用を抑える4つのポイント

最後に、二世帯住宅の相場を踏まえたうえで、建築費を抑えるために意識したい4つのポイントを解説します。

 

1.水回りの数と配置を見直す

二世帯住宅の建築費に大きく影響するのが水回りです。設備費に加えて配管や防水の工事費がかかるため、数が増えるほど工事費が高くなる傾向があります。

 

例えば、上下階でキッチンや浴室の位置をそろえる設計にすると、配管の距離が短くなり施工費を抑えやすくなります。また、配管をまとめることで将来のメンテナンスもしやすくなるでしょう。

 

生活スタイルに合わせて水回りの数や配置を見直すことが、建築費を抑えるポイントになります。

 

2.延床面積を最適化する

二世帯住宅では、延床面積を適切に設定することが費用を抑えるポイントになります。面積が増えるほど建築費も大きくなり、わずか5坪広くなるだけでも建築費が数百万円増えることがあります。

 

また、廊下を長く取りすぎたり、使われない収納スペースを増やしたりすると、建築費だけでなく冷暖房費も増える傾向があります。

 

延床面積を決める際は、次のような点を整理しておくとよいでしょう。

 

• ・廊下をできるだけ短くする
• ・使い道がはっきりしない収納を増やさない
• ・生活動線を意識した間取りにする

広さだけを優先するのではなく、生活動線や家事のしやすさを考えた間取りにすることで、無駄な面積を抑えやすくなります。

 

3.設備グレードに優先順位をつける

二世帯住宅の費用を抑えるには、設備のグレードに優先順位をつけることが大切です。

 

キッチンや浴室、外壁、床材などの設備は種類が多く、すべてを高グレードにすると建築費が数百万円以上増える場合があります。

 

そのため、生活の満足度に影響する部分と、標準仕様でも問題ない部分を分けて考えることが重要です。

 

例えば、次のようにメリハリをつける方法があります。

 

• ・キッチンや外観デザインなど、目に入りやすい部分はグレードを上げる
• ・収納内部や見えにくい部分は標準仕様を選ぶ
• ・設備のオプションを必要なものに絞る

すべてを高仕様にするのではなく、設備ごとに優先順位を決めることで、住みやすさを保ちながら建築費を抑えやすくなります。

 

4.補助金や減税制度を活用する

二世帯住宅を建てる際は、国や自治体の補助金や税制優遇制度を活用することも重要です。住宅取得時に利用される制度には、次のようなものがあります。

 

• ・住宅ローン控除（住宅ローン残高に応じて所得税などが控除される制度）
• ・登録免許税の軽減措置（住宅の登記にかかる税率が軽減される制度）
• ・不動産取得税の軽減措置（住宅や土地を取得した際の税負担が軽減される制度）
• ・省エネ住宅や長期優良住宅に関する補助制度（省エネ性能の高い住宅に対して補助金が支給される制度）

多くの制度は、契約や着工前の申請が必要です。（ただし、制度ごとに適用要件・申請時期・適用期限が異なり、税制改正等で内容が変更されることがある）ハウスメーカーとの打ち合わせの段階で利用できる制度を確認しておくと、費用負担を抑えやすくなります。

 

まとめ

二世帯住宅の建築費は、世帯の分け方や延床面積、土地の有無によって大きく変わります。

 

完全同居型・部分共有型・完全分離型といったタイプや、40坪・50坪・60坪などの広さによって費用差が生まれるため、まずは相場の目安を把握しておくことが大切です。

 

また、水回りの配置や延床面積の調整、補助金制度の活用などによって総額を抑えられる場合もあります。

 

家族の生活スタイルや将来の暮らし方まで考えながら、無理のない資金計画で検討することが重要です。

 

ノーブルホームでは、家族構成や土地条件に合わせた二世帯住宅のプラン提案を行っています。

 

茨城・栃木・千葉エリアで二世帯住宅の間取りや資金計画について相談したい方は、以下ページからお問い合わせください。

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